オンライン商談ツールおすすめ比較:タイプ別の選び方と料金

公開日 2026.09.02 更新日 2026.09.02 読了目安 約13分

オンライン商談ツールをWeb会議汎用型・商談特化型・アポなし即商談型の3タイプに分けて比較。Zoom・ベルフェイス等の料金一覧、商材単価とリード量で決める選び方、無料で始める構成例まで解説します。

オンライン商談ツールは「Web会議汎用型」「商談特化型」「アポなし即商談型」の3タイプに分かれます。低コストで始めるならZoomなどの汎用型、接続の手間を減らすなら特化型、サイト訪問者をその場で商談化するなら即商談型。この記事では3タイプの違いと料金、自社に合う選び方を比較表つきで解説します。

オンライン商談ツールとは?Web会議ツールとの違い

オンライン商談ツールとは、営業担当者が顧客と非対面で商談を行うためのツール全般を指します。広い意味ではZoomやGoogle MeetのようなWeb会議ツールも含まれますが、「オンライン商談ツール」として売られている製品は、会議ではなく営業活動に特化している点が異なります。

具体的な違いは次の3点です。

1. 接続の簡単さ

Web会議ツールは「URLを発行→メールで送付→相手がアプリを起動」という手順を踏みます。社内会議なら問題ありませんが、商談相手がITに不慣れな場合、アプリのインストールやサインインでつまずき、商談開始が5〜10分遅れるケースも珍しくありません。商談特化型ツールの多くはブラウザだけで接続でき、なかには電話番号やSMSだけでつながる製品もあります。

2. 営業支援機能の有無

商談特化型ツールには、トークスクリプト表示(相手には見えない台本)、資料の事前セット、名刺交換、商談ログの自動保存など、営業のための機能が組み込まれています。Web会議ツールにはこれらがなく、必要なら別ツールで補わなければなりません。

3. 「商談を増やす」機能の有無

見落とされがちですが、Zoomもベルフェイスも、あくまで「すでに入っている商談を実施する」ツールです。商談の件数そのものを増やす機能はありません。ここを担うのが後述する「アポなし即商談型」で、Webサイトの訪問者をその場で商談に変えるという、上記2タイプとは異なるアプローチを取ります。

オンライン商談ツールは3タイプに分かれる

「オンライン商談ツール」と一括りにされている製品は、役割で分けると次の3タイプになります。

タイプ 代表的なツール 主な役割 料金の目安 向いているケース
①Web会議汎用型 Zoom、Google Meet、Microsoft Teams 会議全般(商談にも使える) 無料〜月額2,000円台/人 コストを抑えて始めたい。社内会議と兼用したい
②商談特化型 ベルフェイス、どこでもSHOWBY、meet in 商談の実施を効率化(簡単接続・営業支援機能) 無料〜月額数千円/ID(要問い合わせも多い) 商談件数が多く、接続トラブルや準備工数を減らしたい
③アポなし即商談型 ノンアポ 商談の獲得(サイト訪問者とその場で商談開始) 月額9,900円/ID〜 サイトに見込み客が来ているのに商談につながっていない

①と②は「すでに獲得した商談をどう実施するか」のツールで、③は「商談をどう獲得するか」のツールです。この分類は、商談自動化ツール全般を「議事録型」と「商談獲得型」に分けた商談自動化ツールの分類と選び方とも対応しています。①②が前者の系統、③が後者の系統です。

自社の課題が「商談の実施効率」にあるのか「商談の件数」にあるのかで、選ぶべきタイプがまず分かれます。

選び方チェックリスト:商材単価・リード量・営業体制で決める

タイプ選定は、次の5項目を順に確認すると迷いません。

□ 1. 月間の商談件数はどれくらいか

月に数件〜10件程度なら、無料のWeb会議ツール(①)で十分です。月30件を超えてくると、接続トラブルや準備工数の削減が効いてくるため、②の投資対効果が出やすくなります。

□ 2. 商材単価と説明の複雑さ

高単価で説明が必要な商材(SaaS、金融商品、不動産など)は、資料共有やトークスクリプトが使える②が向きます。逆に単価が低く商談がシンプルなら、①で始めて不足を感じてから乗り換えるほうが合理的です。

□ 3. Webサイトへの流入があるか

月間数百UU以上の見込み客がサイトに来ているのに問い合わせ→商談の転換が少ない場合、ボトルネックは商談の「実施」ではなく「獲得」です。この場合①②を導入しても商談数は増えません。③のアポなし即商談型か、問い合わせ後の初動を速める仕組み(スピードtoリードの考え方を参照)が先です。

□ 4. 商談相手のITリテラシー

相手が情シス部門や若手中心ならZoomで困りません。経営者層・地方企業・個人顧客が相手なら、アプリ不要で接続できる②(ブラウザ型・電話型・SMS型)が商談の離脱を減らします。

□ 5. セキュリティ要件・相手先の指定

大企業や金融機関との商談では、相手側がTeams指定というケースが少なくありません。この場合は自社の好みに関係なく相手に合わせられる体制(Teamsも使える状態)を作っておくのが現実解です。

タイプ別おすすめオンライン商談ツール比較

実在を確認したツールのみ、公式サイトの情報をもとに比較します。料金はすべて2026年9月2日時点・各公式サイトで確認したものです(変更される可能性があるため、導入時は必ず公式サイトで最新情報を確認してください)。

ツール タイプ 料金 接続方法 特徴
Zoom 無料版あり(1回40分・100人まで)/プロ 月額2,237円/ユーザー(年払い・税別) URL発行 録画・字幕・ブレイクアウト等が充実。相手も操作に慣れていることが多い
Google Meet 無料版あり(3人以上は60分まで)/Google Workspace Business Starter 月額800円/ユーザー(月払い) URL発行(ブラウザ可) Googleカレンダー・Gmailと一体。招待が簡単
Microsoft Teams 無料版あり(60分まで)/Essentials 月額599円/ユーザー(年払い・税別) URL発行 Office製品と連携。大企業側の指定ツールになりやすい
ベルフェイス 要問い合わせ 電話+画面同期 現在は銀行・証券など金融業界向けの「電話面談システム」に特化。音声を電話回線で担保
クラウド商談どこでもSHOWBY 無料プランあり(月20商談まで)/ユーザー課金 月額1,980円、ルーム課金 月額5,500円。初期費用0円 ブラウザ(アプリ不要) 低価格で商談特化機能を利用可能。日単位契約でいつでも解約可
meet in 要問い合わせ URL共有(アプリ・ログイン不要) 資料共有・リアルタイムメモ・録画。導入11,000社超
ビデオトーク ②(BtoC向け) 要問い合わせ SMSでURL送信 携帯番号にSMSを送るだけで接続。不動産の内見・保険の事故受付などBtoC接客向け(NTTドコモビジネスX提供)
ノンアポ 初期費用0円/月額9,900円/ID(12ヶ月契約・税込)、月額16,500円/ID(6ヶ月契約・税込) サイト上の面談ボタン AIが訪問者の質問に回答し、その場で担当者とのオンライン商談を開始(最短30秒)

①Web会議汎用型:Zoom / Google Meet / Microsoft Teams

まず候補になるのがこの3つです。いずれも無料版があり、有料版でも1ユーザー月額600〜2,300円程度。判断基準はシンプルで、自社が使っているグループウェアに合わせるのが基本です。Google WorkspaceならMeet、Microsoft 365ならTeams、どちらでもなければ、録画や外部連携が充実したZoomを選んでおけば大きく外しません。

弱点は前述のとおり、営業支援機能がないことと、商談を増やす機能がないことです。「とりあえずオンライン商談を始める」段階では最適ですが、商談数が増えてきた段階で②や③との併用を検討することになります。

②商談特化型:ベルフェイス / どこでもSHOWBY / meet in

商談の実施効率を上げるタイプです。選ぶ際の注意点を2つ挙げます。

1つ目は、ベルフェイスの現在のポジションです。かつては「BtoB営業のオンライン商談ツール」の代名詞でしたが、現在は銀行・証券などのリテール営業向け「電話面談システム」として金融業界に特化しています(公式サイトでも「銀行・証券リテール営業シェアNo.1」を掲げています)。一般的なBtoB営業が今から検討する場合は、この前提を踏まえる必要があります。

2つ目は、要問い合わせ型の製品が多いことです。この分野は料金非公開の製品が多く、比較検討に時間がかかります。まず料金が公開されているどこでもSHOWBY(月額1,980円/ユーザー〜、無料プランあり)で商談特化機能を試し、必要要件を固めてから他製品に問い合わせる、という順序が効率的です。

③アポなし即商談型:ノンアポ

③は①②と役割が異なり、「商談の獲得」を担います。代表例のノンアポは、Webサイトにタグを設置すると、AIが訪問者の質問に即座に回答し、話が進んだ相手が「面談ボタン」からその場で担当者とオンライン商談を始められるツールです(インバウンド型AI SDR。SDR=反響型のインサイドセールス)。商談開始まで最短30秒で、担当者が出られないときはその場で担当者のカレンダーから日程予約に切り替わります。

従来の「問い合わせフォーム→メール往復→日程調整→1週間後に商談」という流れを丸ごと省略できるのが特徴で、実際に月間500UUのサイトで1ヶ月間計測したところ、ノンアポ経由で商談6件・うち3件成約(受注率50%)という結果が出ています。検討度の高い訪問者を逃さない仕組みの詳細はアポなし商談で受注率50%になった実例AI SDRの仕組みの解説にまとめました。

一方で、③が向かないケースも明確です。サイトへの流入がほとんどない場合は商談の入口自体が発生しませんし、既存顧客との定例商談が中心の営業では①②で足ります。「サイトに見込み客が来ているのに商談化していない」企業のためのツールだと理解してください。

無料で始めるオンライン商談:構成例

初期投資ゼロで始めるなら、次の構成が現実的です。

  • 商談の実施: Google Meet無料版(3人以上は60分制限。1対1なら実質制限なしで、商談は通常1対1〜少人数のため十分)
  • 商談の予約: Googleカレンダーの予約スケジュール機能、または無料の日程調整ツール
  • 月20件以内なら: どこでもSHOWBYの無料プランで商談特化機能(ブラウザ接続・資料共有)も試せます

この構成の限界は、商談が月30件を超えたあたりで来ます。無料版の時間制限、録画が残らないことによる引き継ぎコスト、日程調整の往復工数が積み上がるためです。その段階で②への課金(月額1,980円〜)や、日程調整そのものをなくす③の検討(日程調整をなくすという選択肢を参照)に進むのが、無駄のない投資順序です。

導入手順と、よくある失敗3つ

導入は次の5ステップで進めます。

  1. 現状の数値を取る: 月間の商談件数、問い合わせ→商談の転換率、日程調整にかかる平均日数
  2. タイプを決める: 前述のチェックリストで①②③のどれが課題に効くかを特定
  3. 無料版・トライアルで2週間試す: 実際の商談相手との接続テストを必ず含める
  4. 社内ルールを決める: 録画の要否、商談ログの残し方、相手がツール指定してきた場合の対応
  5. 導入後1ヶ月で数値を再計測: 手順1と同じ指標で効果を判定

あわせて、よくある失敗を3つ挙げます。

失敗1: ツールを入れたのに商談数が変わらない。 ①②は商談の「実施」ツールであり、「獲得」には効かないためです。商談数が課題なら、サイトからの獲得導線(③)やリード対応スピードの改善が先です。

失敗2: 商談相手が接続できず、当日キャンセルになる。 アプリのインストールを求めるツールで起きがちです。相手のITリテラシーが読めない場合は、ブラウザだけで接続できるツールを選ぶか、開始10分前に接続テスト用の連絡を入れる運用でカバーします。

失敗3: 日程調整の往復で商談化率が下がる。 ツールを入れても「候補日を3つ送ってください」のメール往復が残っていると、その間に見込み客の熱は冷めます。日程調整ツールの併用、または調整自体を挟まない即商談型の検討まで含めて、初回接触から商談までのリードタイムを設計してください。

よくある質問

オンライン商談ツールは無料で使えますか?

使えます。Zoom無料版は1回40分・100人まで、Google Meetは3人以上の会議が60分まで、Microsoft Teams無料版は60分までです(いずれも2026年9月時点)。商談特化型でも、どこでもSHOWBYに月20商談までの無料プランがあります。月の商談件数が少ないうちは無料で十分ですが、時間制限と録画・ログ管理の面で、件数が増えると有料版が必要になります。

Web会議ツールとオンライン商談ツールは何が違いますか?

違いは「接続の簡単さ」「営業支援機能」「商談を増やす機能」の3点です。Web会議ツールは汎用の会議手段で、商談特化型はアプリ不要の接続やトークスクリプト・商談ログなど営業向け機能を持ちます。さらにアポなし即商談型は、商談の実施ではなく獲得(サイト訪問者との商談開始)を担う点で他の2タイプと異なります。

大企業との商談や、セキュリティが厳しい相手にはどのツールがよいですか?

相手側がツールを指定してくるケースが多いため、TeamsとZoomの両方を使える状態にしておくのが実務的です。自社が金融機関のリテール営業に近い業態なら、電話回線で音声を担保するベルフェイスのような金融特化型が候補になります。SSO(シングルサインオン)や管理者機能は各ツールの上位プランで提供されています。

商談相手にアプリをインストールさせたくない場合は?

ブラウザだけで接続できるツールを選んでください。どこでもSHOWBYやmeet inはURLを開くだけで接続でき、ビデオトークはSMSで送られたURLをタップするだけです。ノンアポの場合はそもそも招待の概念がなく、相手が自社サイト上の面談ボタンを押した時点で商談が始まります。

ツールを導入すれば商談は増えますか?

①Web会議汎用型と②商談特化型では増えません。これらは既に獲得した商談を効率よく実施するツールです。商談件数を増やしたい場合は、サイト訪問者を商談化する③アポなし即商談型か、リード発生から初回接触までの時間短縮など、獲得側の施策が必要です。

まとめ

  • オンライン商談ツールは「①Web会議汎用型」「②商談特化型」「③アポなし即商談型」の3タイプ。①②は商談の実施、③は商談の獲得を担う
  • 少件数なら無料の①で開始、月30件を超えたら②(月額1,980円〜)、サイト流入があるのに商談化しない場合は③が投資順序の目安
  • ベルフェイスは金融特化に転換済みなど、製品のポジションは変化している。料金・対象業界は必ず公式サイトの最新情報で確認する(本記事の料金は2026年9月2日時点)
  • ツール導入だけでは商談数は増えない。獲得導線とリードタイムの設計をセットで行う

まずは自社サイトにどれだけ商談化の余地があるかを、商談化の余地 診断ツールで3分で確かめてみてください。

Webサイトの訪問者と、その場で商談を始めませんか?

ノンアポは、サイト訪問者が「今すぐ話したい」と思った瞬間に担当者とつながるアポなし商談ツールです。
初期費用0円・月額9,900円〜。日程調整もそのまま可能です。

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